国産ジンを、根拠から読む

ラベルの品目に「ジン」とは書かれない

酒税法には「ジン」という品目がありません。ジンはスピリッツ（他のいずれの品目にも該当しない酒類で、エキス分が2度未満のもの）に分類されます。日本で製造されたジンのラベルを見ると、品目欄の表示は「スピリッツ」です。

このため、品目表示からその製品がジンであるかどうかを読み取ることはできません。製品名とボタニカルの説明が、実質的な手がかりになります。

「ジャパニーズジン」に法的定義はない

ウイスキーには日本洋酒酒造組合の「ジャパニーズウイスキー」自主基準があり、原料・製造地・貯蔵・瓶詰めの要件を定めています。ジンには、これに相当する法的定義も業界の自主基準もありません（2026年7月31日時点）。国税庁の地理的表示にもジンの指定はありません。

対比のために触れると、EUでは規則(EU)2019/787によりgin、distilled gin、London ginが定義され、最低アルコール分やジュニパーベリーの香味が主体であることなどが要件とされています。日本のジンには、これに対応する制度上の枠組みが現時点で存在しません。

したがって「ジャパニーズジン」という表現は、法的な資格ではなく、各社の説明です。本ガイドは、その表現ではなく、記録された製造拠点と情報源から読み始めます。

協会の地図は登録簿ではない

本ガイドの基準点である日本ジン協会の全国地図は、同協会が任意に実施した調査の結果です。協会自身が網羅性に限界があることを明示しており、行政上の登録簿でも、品質や製造実態の認証でもありません。

地図への掲載は、その拠点が現在も営業していること、その製品の全工程が国内で行われていることのいずれも保証しません。本ガイドでは、協会地図を出発点としつつ、国税庁の免許情報と各社の公式情報を照合しています。

免許が証明すること、しないこと

日本でジンを製造するには、酒税法に基づくスピリッツの製造免許が必要です。国税庁は新規免許取得者の一覧を公表しており、申請者名、製造場の所在地、品目などが記載されています。

ただし、この一覧が示すのは免許の付与であって、その住所で現在ジンが製造されているかどうかではありません。免許を保有していること、瓶詰めや熟成を行っていること、同じ会社が別の住所で製造していることは、いずれもその地点での製造を証明しません。

国税庁「酒のしおり」（令和7年7月版）統計表14によれば、令和5年度のスピリッツ等の製造免許場数は101場（本書き）、外書き1,779場です。ただしスピリッツ等にはジン以外の蒸留酒も含まれるため、この数字はジンの製造者数ではありません。